マイナビは２月２１日、「正社員のワークライフ・インテグレーション調査２０２４年版（２０２３年実績）」を発表しました。調査対象は２０～５９歳の正社員で３，０００人から有効回答を得ました。
２０～５０代の正社員に対して、働く上での本音について聞いたところ、「できることなら働きたくないと感じるか？」という問いに対しては、「そう思う」と「ややそう思う」の合計が５６.９％に上りました。次に、「『静かな退職』をしていると感じるか？」という問いに対しては、「そう思う」と「ややそう思う」の合計が４８.２％に上りました。この『静かな退職』（Quiet Quitting）とは、やりがいやキャリアアップは求めずに、決められた仕事を淡々とこなす働き方を指し、近年のワークライフバランスを重視する動きが加速化したことによって注目されています。
「私生活の充実と仕事の充実の関係性」については、「私生活の充実が仕事の充実につながっていると感じる」または、その逆に「仕事の充実が私生活の充実につながっていると感じる」など、相互に関係していると感じるのは７０.０％でした。
「仕事と私生活を切り離さずに人生の構成要素として統合的にとらえ、両方の充実を追求することができているか？」という問いに対しては、「できている」が２６.６％、「できていない」が３９.０％でした。
仕事と私生活の両方の充実を追及できている人は、できていない人と比べ、「働く場所の柔軟性」（在宅・テレワーク制度などがあり働く場所を選べる）や「働く時間の柔軟性」（フレックスタイム制度などがあり、働く時間が選べる）、「職場での服装や髪型の柔軟性」があり、「仕事の裁量権がある」（仕事内容やスケジュールを自分で決められる）と回答した割合が高い傾向にありました。また、現在働く職場で導入されている「従業員向けの制度」について聞くと、仕事と私生活の両方の充実を追求できている人では、「在宅ワーク・リモートワーク制度」、「有給取得率向上施策」、「女性向けの産育休制度」、「男性育休制度」等の導入率が高い傾向にあることがわかりました。
＜調査担当者のコメント＞
「仕事と私生活の充実は関係している」と実感している人が７割と多数派なことがわかりました。この、切っても切り離せない関係である「仕事」と「私生活」を、人生の構成要素として統合的にとらえて両方とも充実させ、人生を相乗的に豊かにしていくという考え方を、「ワークライフ・インテグレーション」と言い、昨今注目されつつあります。従来よく取り上げられている「ワーク・ライフ・バランス」は、仕事（ワーク）と私生活（ライフ）のバランスを考えるもので、どちらかに偏重が起きないように調整をする必要がありました。一方、ワークライフ・インテグレーションは、仕事と私生活の相乗効果を追及する考え方です。
ワークライフ・インテグレーションの考え方が注目されつつある背景には、仕事と私生活の統合が進んでいることが挙げられます。新型コロナウイルスを経て、テレワークや在宅ワーク制度が定着し、「働く場所」と「私生活の場所」は統合されている傾向にあります。また副業の認可が進んだことで、私生活の中に複雑に仕事が入り込んでおり、仕事と私生活を切り離すことが以前より難しくなってきています。
現在、健康経営や人的資本への投資が注目されていますが、このような私生活の充実につながる企業施策は、働く人の「仕事の充実」にもつながると考えられます。その結果、企業もメリットを感じられるようになるのではないでしょうか。今後企業は、様々な従業員向け施策を検討していく中で、ワーク・ライフ・バランスからワークライフ・インテグレーションの考え方を持つよう、進化が求められていくと考えられます。
（ニュースリリース／マイナビ）
